みまもりジャーナル

2017年4月4日(火)

2018年「診療・介護報酬」同時改定後戦略を考える

「通所系サービスのあり方」など研修プログラムを提供:日本通所ケア研究会

日本通所ケア研究会(所在地広島県福山市・妹尾弘幸会長)では、2018年の「診療報酬」「介護報酬」の同時改定後に照準を合わせた事業者向け研修を開催する。

『2018同時改定後の成長戦略セミナー』と題し、これからの通所介護、通所リハビリなど「通所系サービスのあり方」や、法人の事業展開・舵とりなどについて、下記のような「押さえておきたい必須ポイント」に焦点があてられる。

◉「増えるシニア世代!深刻化する介護人材不足への対応」
◉「介護給付費の適正化でマイナス改定必至!舵とり間違えず乗り切るための新たな事業戦略」
◉「通所系サービスのビジネスモデルは大きな転機!レスパイト中心から自立支援・アウトカム中心へ」
◉「強く求められる医療連携!在宅介護の支援・リハビリ機能の充実」など

同研究会では「介護・シニアビジネス分野のマーケットは2025年までが勝負──」とにらみ、各所から気鋭の講師陣を集めた。

まずは5月から「成長戦略(1)」というくくりで
「介護・看護スタッフ確保術!新たな法人ブランディング・スタッフ満足モデル」と題した研修セミナーを皮切りに、「実例に学ぶ介護保険外サービスの実践」「通所機能見直し・評価・差別化への準備」「リハ施設の加算算定と高稼働率を実現するシステム」などを展開する。【A.Yagisawa】

2018同時改定後の成長戦略セミナー:詳細ページ
http://www.tsuusho.com/strategy/

◉日本通所ケア研究会
http://www.tsuusho.com/index.html

 
ページのトップへ戻る